「自己採取ＨＰＶ検査」の臨床試験結果について会見を行いました

　本学医学部産科婦人科学と日本対がん協会は、子宮頸がん検診の受診率の向上を目的に、子宮頸がんの原因であるＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）の感染を調べる検体の自己採取の臨床試験結果について、１１月２９日、県庁の県政記者会で会見を行いました。
　子宮頸がんは、ＨＰＶというウィルスが子宮頸部に感染することが原因とされています。臨床試験は、ＨＰＶに感染しているかどうかチェックするため、海外で普及しているオランダ製の検査キットを用いて、本院を受診した２０代から６０代の１００人に実施。同一人に対して自分で検体を採取する「自己採取ＨＰＶ検査」と「医師採取ＨＰＶ検査」を行って結果を比較したところ､自己採取をしても医師が採取した場合と同程度のウィルスが検出できるとの調査結果を発表しました。
　子宮頸がんの検診受診率は約４０％で､仕事や家事に忙しいことや男性医師への抵抗感等から国が目標とする５０％を下回っています。黒川哲司准教授は「県内の自治体と協力して、子宮頸がん検診の未受診者に「自己採決ＨＰＶ検査」を勧めていきたい。陽性の場合、子宮頸がん検診を受ける動機づけになる。子宮頸がん検診を受診することで、がんの早期発見につなげたい」と述べました。

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