令和7年6月1日～令和8年5月31日までの退院患者数は16,498人です。少子高齢化に伴い、本院の年齢分布を見ても70代以上の患者が全体の50％を占めています。
　また、福井県総合周産期母子医療センター・小児がん連携拠点病院に指定されており、10歳未満の患者は全体の5.7％を占めています。

■胃がん
　胃がんは、がんの壁深達度、リンパ節転移、遠隔転移、組織型に基づいて内視鏡的治療、外科的治療、化学療法等の治療を選択します。胃がん検診の充実によって、早期の段階で発見される機会が多くなり内視鏡的治療を行うことが多くなりましたが、未だ進行した状態で治療を行う例も多い状況です。ステージIVは遠隔転移を有しており治療困難ですが、がんの特徴（バイオマーカー）に応じた薬物療法や術前治療、温熱療法などを併施した集学的治療を積極的に行っています。また多くの症例ではロボット支援下、腹腔鏡下に手術を行っています。
■大腸がん
　大腸がんは、がんの壁深達度、リンパ節転移、遠隔転移に基づいて、内視鏡的治療、外科的治療、化学療法、放射線療法の治療を行います。内視鏡的治療は粘膜内のがんや軽度の浸潤がんであれば、その大きさは問いませんが、一括に切除できることが望まれます。ステージIVは遠隔転移を有しており治療困難ですが、術前治療や温熱療法などを併施した集学的治療を積極的に行っています。また多くの症例ではロボット支援下、腹腔鏡下に手術を行っています。
■乳がん
　当院の乳がん5年生存率は、前期（1983年～2002年）では82％、後期（2003年～2012年）では93％へ有意に改善していました。2003年から2017年までの手術患者（病期0-3)の再発患者数（再発率）を調べると、2003年から2010年まで205例では32例（15.6%）、2011年から2017年まで322例では11例（3.4%）、2018年から2023年まで525例では16例（3.0%)でした。再発数の改善した要因は、術前術後の補助療法において、診療ガイドラインに沿った標準的な集学的治療の実施率の向上によるものでした。とくにエストロゲン受容体陽性乳がんに対する術後補助化学療法が増加した結果、著明に再発乳がん患者が減少しました。
■肺がん
　肺がんは日本では死亡数が最も多いがんです。がんの組織により腺がん、扁平上皮がん、大細胞がん、小細胞がんなどに分類されます。非小細胞肺がんではがんの進展度がⅠ期～Ⅱ期までは手術、Ⅲ期では抗がん剤と放射線治療(手術をする場合もあります）、Ⅳ期では抗がん剤による治療が通常行われます。小細胞がんは病気のひろがりが限局している場合には抗がん剤と放射線治療の併用、進展している場合は抗がん剤による治療が行われます。非小細胞肺がんでは、がんを引き起こす遺伝子異常を標的とした分子標的薬（EGFR-TKIやALK阻害薬）、血管新生阻害薬、免疫チェックポイント阻害薬など、新しい薬が開発され、抗がん剤による治療が飛躍的に進歩しています。原発性肺がん（非小細胞肺がん）はStage II期までは手術適応であり（Ⅲ期でも手術を行うこともある）、全身精査の上、全身麻酔に耐えられる症例には積極的に手術療法を行います。手術前後の薬物療法も積極的に行っています。しかしながら、発見時にすでに進行した症例（Stage IIIB以上）も少なくなく、そういった症例には手術療法のみでは治らないのが現状です。そのため、進行した原発性肺がんに対しては術前後の放射線療法、化学療法、分子標的薬、そして、免疫療法を駆使して治療を行います。手術のできないIV期の症例では、肺がん遺伝子変異の検索を十分に行い、従来の化学療法のほか、化学療法と免疫チェックポイント阻害薬の併用、分子標的薬による治療などを症例ごとに適応を見極め治療します。
■肝がん
　肝がんは、肝予備能、腫瘍の個数と大きさ、脈管浸潤、転移の有無に応じて治療方針を決定します。肝がんは多中心性発がんが多く、肝内転移をきたしやすいため、根治的に治療を行っても再発しやすい特徴があります。当院では肝動脈塞栓術（TAE）・動注化学療法・経皮的ラジオ波焼灼療法（RFA）・エタノール注入療法（PEIT）・免疫療法を含む薬物療法・外科的治療を病態に応じて選択して治療を行います。肝がんに対しても一部の症例ではロボット支援下、腹腔鏡下に手術を行っています。

　市中肺炎は、病院の外で細菌やウイルスなどが肺に感染し発症するものです。
　日本の死因の第５位は肺炎であり、6位は誤嚥性肺炎です。高齢になるにしたがって肺炎の割合は増え、また重症化することが多くなります。特に慢性の呼吸器疾患がある方や、嚥下機能の低下した方は、繰り返し罹患する傾向にあります。
　肺炎の治療には、ガイドラインに基づいた抗菌薬の使用や酸素の投与などが行われます。

　脳卒中診療では年間200例以上の虚血性脳卒中患者を受け入れています。当院は日本脳卒中学会から一次脳卒中センター（PSC）コアの認定を受け、脳神経外科と脳神経内科が連携し、超急性期の血栓溶解療法（rt-PA療法）や血栓回収療法を365日24時間体制で行っています。入院後は複数の検査で原因究明を行い、適切な治療を提供して再発予防に努めるとともに、早期にリハビリテーションを行って後遺症の軽減に努めています。検査としては頸部血管エコー、経胸壁・経食道心エコー、下肢静脈エコー、さらに脳血管撮影を行い、心房細動の検出率を高めるため長時間の心電図モニタリングあるいはループ心電計植え込み術を積極的に実施しています。脳卒中診療はチーム医療であり、多職種参加型カンファレンスを実施し、リハビリテーション部門やメディカルソーシャルワーカーとの密な連携を実践しています。また、脳卒中地域連携パスを積極的に活用し、急性期から慢性期まで切れ目のない全県的な診療体制を構築しています。

■手術・処置等の合併症について　
　超高齢者の手術が多いため、術後感染（創部感染や肺炎など）の合併が発生することがあります。骨折に対して使用したプレートや髄内釘、スクリューが折損することがあります。
　人工股関節は、ステムの挿入時にまれに微小な大腿骨骨折（微小な縦割れなど）を来すことがありますが、少しリハビリ期間を延長することで対応しています。人工股関節は様々な理由により緩んでしまうことがあり、その際は再置換が必要になります。また、人工股関節脱臼は希ではありますが発生しうる合併症です。通常は徒手的に整復できますが、頻回に脱臼する場合には外科的治療が必要となる場合があります。
　脊椎手術では椎弓根スクリューを使用することが多いですが、骨粗鬆症などの理由で患者さんの骨が脆弱な際には、スクリューが緩んでしまうことがあります。また手術後に血種を形成して神経症状（麻痺や疼痛）を呈することがあり、その際には血腫除去が必要となります。
　深部静脈血栓症や肺血栓塞栓症はその予防に尽力していますが、発生した場合には積極的に治療を行っています。
　超高齢者の患者の場合、術前から心不全や腎不全のような重篤な合併症を有する場合が多いため、常に注意をしていますが、術後、増悪した場合には該当診療科と連携して治療にあたっています。（整形外科）
　起こりうる手術・処置等の合併症として、術後出血、感染などが挙げられます。患者の基礎疾患や原疾患の状態によってもその頻度は増加するため、適切な管理と対応を要します。具体的には術後出血に対しては、再止血術や血管塞栓術、術後感染に対しては、抗生剤の投与や膿瘍のドレナージなどを行います。適切な対応を行うことによって、後遺症を残すことなく、軽快治癒することが可能となります。（産婦人科）
　ペースメーカやICDは血管内から心臓にかけてリードが留置されるため、これらはその後血管内に癒着します。ペースメーカなどの人工物は感染すると抗生剤などの保存的治療だけでは治らないため、ペースメーカが感染した場合にはこれらのデバイスを全て取り除く必要があります。また経時的にリードが傷んで断線することもあります。しかし癒着のため単純牽引では抜けないために、レーザーやドリルのついた特殊なカテーテルで抜く必要があります。当科では心臓外科とともに全身麻酔下に感染または断線したペースメーカリードをカテーテルで抜いています。（循環器内科）
　手術・術後の合併症に関して、敗血症が多くなっていますが、多くは消化管先行などによる術前からの菌血症や敗血症が主因となります。術後合併症では高齢者が多いため術後肺炎、誤嚥性肺炎が見られていますが、病棟を挙げて術前口腔内ケア、術後早期離床などを先駆けて行い標準よりも低率となっています。手術部位感染症、縫合不全などの外科特有の合併症率も全国登録データ（NCD）を参考にすると低率となっています。地域の特性により高齢者が多く、大学病院であることから併存疾患を有した易感染状態の方が多いため、カテーテル感染、中心静脈カテーテル感染が多くなっていますが、適切な治療・対処を行っています。（消化器外科）